詐欺商材の特徴

詐欺商材を見極める6つの方法

詐欺商材を見極める6つの方法

情報商材をどうしても買う場合は、必ず事前に下調べをすることが詐欺被害にあわないようにするために役立つ場合が多々あります。

 

 

具体的には以下の項目が情報商材の詐欺商品かどうかを見極めるポイントです。

 

 

1 あまりにも誇大広告が酷い
 
2 販売サイトに特定商取引の表示が存在しない
 
3 特定商取引の部分が画像ファイルになっている
 
4 検索エンジンで情報商材の名前を入力すると悪評ばかりが出てくる
 
5 検索エンジンで販売者名を入力する
6 カウントダウンタイマーやワンタイムオファーを使っている

 

 

1つ1つ解説しますと、以下の通りです。

 

 

1 あまりにも誇大広告が酷い

 

 

誇大広告というのは、そもそも商取引において禁止されている行為です。

 

 

実際の商品の内容とかけ離れた売り文句を販売サイトに書き記すということは、そもそもとして許されません。

 

 

情報商材はこの点を無視したものが非常に多く、たとえばよくあるものは以下のようなものです。

 

 

  • 「絶対に儲かります!」
  • 「利益を100%保証します!」
  • 「再現性100%のアフィリエイト商材登場!」
  • 「誰でも絶対簡単に痩せられるダイエットノウハウ」
  • 「最新の投資手法!稼げなくてもお金は返します」

 

 

こうした文章が情報商材業界では普通に存在しました。今は多少変化はあるのかもしれませんが、それでも詐欺商品をこうした誇大広告で売りつける輩は後を絶ちません。

 

 

中身がどれだけ低レベルでゴミのようなものでも情報商材が売れるのは、こうした誇大広告とも呼べる過度な期待感を植え付ける販売システムがあるからです。

 

 

後だしじゃんけんとはまさにこのことですが、誇大広告はこの点とても重要なポイントです。

 

 

2 販売サイトに特定商取引の表示が存在しない

 

 

特定商取引の表示が無いものも完全な違法行為をしていますので悪質な詐欺商材である可能性は極めて高くなります。

 

 

そもそも特定商取引に基づく表示とは何かというと、特定商取引に関する法律で明記されている訪問販売や通信販売(インターネットでの販売も含む)の際に事業者名などを記載しなければならないというものです。

 

 

 

情報商材に限りませんが、通信販売などは現物商品を消費者が手に取って実際に閲覧したりすることはできません。

 

 

だからこそ消費者にとっては販売者が作成した広告の宣伝文章や画像といったものが正確でないと、明らかに期待した商品内容と違う商品を買わされたという大問題に発展してしまいます。

 

 

そこで消費者が取引において不利益を被ることなく、正しい健全な商取引を形成するために販売者の氏名や住所などをしっかりと販売サイトに明記することが義務付けられているということです。

 

 

実例を1つお見せしますと、以下のような表示です。

 

 

 

 

この赤枠で囲ってある部分というのが、情報商材の販売者たちが必ず記載しなければならない部分だという事です。

 

 

つまり、販売者の氏名や住所、連絡先のほかに商品価格、商品の販売形式などを明記する必要があるのです。

 

 

もしこうした特定商取引のページ自体が存在しない場合それは完全に違法行為ですし、何よりも販売者が詐欺商品を売りつけているだけという可能性が極めて高いということを意味します。

 

 

3 特定商取引の部分が画像ファイルになっている

 

 

次に、2番目の特定商取引の表記が文字情報ではなく、画像ファイルとしてただコピペされている場合。

 

 

これも高確率で詐欺師が販売しているクズ商品です。

 

 

見分け方は簡単で、特定商取引のページで右クリックを押すだけです。

 

 

ここで「名前を付けて画像を保存」という項目が表示されなければ文字情報で、逆に表示されるならば画像ファイルをただ販売者が張り付けてあるだけだという事です。

 

 

後はページの販売者名などをドラッグ&ドロップ(マウスの左ボタンを押しながら上下左右に動かす)して、青色のマーカーで文字選択ができるものは画像ファイルではないものです。

 

 

逆に青色の選択マーカーが出ないならば画像だということです。

 

 

 

 

なぜこれが大事かというと、単純に詐欺師が他者の販売者の画像ファイルを使って、架空の情報を表示している可能性が高まるからです。

 

 

そもそも情報商材もネットを介してお金を受け取って商品を提供する以上は、れっきとしたビジネスであるはずですからね。

 

 

そのビジネスにおいて自らの名前や連絡先などをしっかりと表記するなどという作業すらも、他人のコピペで済まそうなどという人間を信じられませんよね?

 

 

また、文字情報の場合はコピペしてグーグルマップなどを入力すれば、販売者の住所なども簡単に分かります。

 

 

しかし画像では住所地をコピーペーストすることが出来ませんので、購入者から所在地などを簡単に調べさせることを中断させる効果があります。

 

 

つまり、こうした画像で特定商取引を使っている人間らは、最初から悪質な詐欺商材を売り逃げするつもりで販売している可能性が高いということです。

 

 

 4 検索エンジンで情報商材の名前を入力すると悪評ばかりが出てくる

 

 

過去に販売されている情報商材の名前をヤフーやグーグルで調べると、悪評ばかりが目立つものも山ほどあります。こうしたものも信じない方が無難です。

 

 

もっとも、情報商材をアフィリエイトして儲ける詐欺連中は非常に多いので、こうした連中は詐欺商材でも

 

 

「素晴らしい商品です!」

 

 

などと嘘の評価をブログなどで書きまくります。ステルスマーケティングなどとも呼ばれますが、それなのでネットでの評価が絶対だとは勿論断言はできません。

 

 

しかし、火のない所に煙は立たぬというように、ゴミクズ商材は過去に多くの被害者を出していることが珍しくありませんので大きな参考材料になる可能性はあります。

 

 

5 検索エンジンで販売者名を入力する 

 

 

また、情報商材の販売者名をネットで検索してみれば、過去に悪質な詐欺商品などを販売していたかが分かることも非常に多いので参考にしてください。

 

 

特に詐欺師はこうした詐欺商材を何度も平然と販売することが少なくありません。

 

 

一度でも被害を出した詐欺商材の販売者がネットで大炎上しているということは数多くありますので、絶対とは断言できませんが非常に有効な方法です。

 

 

6 カウントダウンタイマーやワンタイムオファーを使っている  

 

 

最後に、カウントダウンタイマーやワンタイムオファー(一度しか表示されません)などというものを使っているものも、経験上詐欺が多いです。

 

 

 

 

というのも消費者からいかに手っ取り早くお金を巻き上げるかしか頭にない連中は、自分たちの都合だけで消費者に商品をどんどん買わせたいのですよ。

 

 

だからこそ、今しか買えないなどという印象を与えることにより、購入頻度を上げようとする傾向にあります。

 

 

本当に素晴らしい商品というのは、実際売りあおりなどせずとも消費者の口コミなどだけで売れていくことは多々あります。

 

 

そうでなく、緊急性を煽り立てて売りさばこうとするような情報商材は大抵詐欺の典型だと考えて下さい。

 

 

買わなければ絶対に騙されることは無いのです 

 

 

長くなってしまいましたが、私がご提案する最良の騙されない方法は最初から情報商材を買わないことです。

 

 

毎度くどくど同じことを言っているようで恐縮ですが、本当にこれしかないんですよ。情報商材に騙されない確実な方法というのは。

 

 

前述のポイントを全て実行しても騙される場合もあります。

 

 

詐欺師たちが巧妙に仲間内だけで絶賛レビューのようなサイトとかを大量に作りまくったり、果ては架空の住所などを記載して音信不通とか、そんなものは珍しくないからです。

 

 

それなので、本当に気になっている情報商材があってどうしても買いたいんだという方は、参考までに覚えておいてください。

 

 

騙されないことを祈ります。

 

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